徐　建文助教

自然災害は毎年多くの被害をもたらしている。そのうち、現代社会において不可欠な通信ネットワーク自体が非常に強い振動や浸水などに対して脆弱であるため、一旦被害を受ければ大規模な通信障害が発生する可能性がある。自然災害の深刻度に応じて、従来のアーキテクチャが完全に復元するまでに長い時間がかかる場合がある。そのため、被災地域の通信ニーズに対応し、後続の救援活動を支援するために、今までの防災・減災対策を強化・向上させる手法を提案する。

自然災害時に通信インフラが直面する課題を理解した後、それぞれ異なる関連技術を導入して、3層の応急通信プラットフォームを提案した。ユーザー層では、快速ネットワーキングを実現することで、もともと圏外のユーザー端末を接続させる。続いてエッジ層は、ドローンをエッジノードとして利用し空中ネットワークを組み立てる。最後のクラウド層には、低消費電力と遠距離伝送が特徴のLPWANを用いて広範囲で応急通信を確立する。提案されたプラットフォームは、平時でもスマートシティの一部として機能することが可能と考えられる。