開講学期/Course Start | 2017年度/Academic Year 前期/First 1st Qt,2nd Qt |
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開講曜限/Class period | 他/Oth. |
授業区分/Regular or Intensive | 集中講義で実施 |
対象学科/Department | 全専攻 |
対象学年/Year | 1年,2年 |
授業科目区分/Category | 博士前期課程 大学院副専修科目 |
必修・選択/Mandatory or Elective | 選択(MOT教育プログラムとして受講する際は、「技術開発基礎論A」「同B」「同C」から1科目1単位を必修としている) |
授業方法/Lecture or Seminar | 講義 |
授業科目名/Course Title | 技術開発基礎論C:応用理化学系 |
単位数/Number of Credits | 1.0 |
担当教員名/Lecturer | 三谷 哲也 |
時間割コード/Registration Code | SP158 |
連絡先/Contact |
高井俊次(Q503、または、キャリア・サポート・センター E-Mail:t-takai@mmm.muroran-it.ac.jp Phone:0143-46-5132) |
オフィスアワー/Office hours |
高井俊次(毎週月曜14:35-16:05 於:キャリア・サポート・センター) |
更新日/Date of renewal | 2017/03/21 |
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授業のねらい /Learning Objectives |
応用理化学的知識がどのように商品化へ向けて活用されているかについて、製造業を中心とした民間企業に焦点をあてつつ見ていく。特に、そうした業務の推進方法、すなわち、事業企画の立案に始まり、多角的な見地から幅広く多くの内容を取り込んで、開発完了点に到達するまでのプロセスを理解することを目的とする。 こうした開発には、完成までに幾つもの方法や道筋があり、企業社内ではアナログ的(連続可変量的)な進捗評価〔累積進捗度の評価;例えば95%など〕がなされるが、社外からは『結果が全て』〔最後の成就した瞬間に0%からいきなり100%へ〕というディジタル的(未達から到達への不連続的変化)な厳しい評価しかあり得ないことに留意していただきたい。 具体的には、民間企業の事業展開〔事業企画、開発企画、研究開発、技術開発、品質管理、工業所有権確立、メインテナンス技術、および推進体制など〕の基本を一通り修得する。 高度人材としての専門家〔技術者・研究者など〕をシステマティックに育成する大学院の使命として、将来社会人専門家になった時に効果的実力発揮ができることを目指した教育を行う。精神論や抽象論ではなく、具体性を伴う実学としての授業を行う。 |
到達度目標 /Outcomes Measured By: |
1.製造業に於ける事業企画立案をはじめ、研究開発や技術開発などの行い方について、基本的内容の詳細を理解する。 2.これらの業務に従事し推進する技術者・研究者の実際的な仕事内容を理解する。 3.必ずしも経験が豊富ではない若年者(学生を含む)であっても、自力で実行し基本的に諸問題を解決でき得る基本能力を既に有しているものとする。 4.将来の業務内容に反映でき得る様にするため、現時点で技術上の特異性や独自性に関し“潜在能力”を有することが求められる。即ち、従来型技術に対して差別化を図れる技術の開発を能動的思考で行い、成果を上げることを目指す。 |
授業計画 /Course Schedule |
〔第1回目〕シラバスや講義の概要等を説明する。次いで、日本の工業技術の進展経緯、技術の課題や問題点〔総論および各論〕、グローバルな技術展開とローカルな技術展開の共通 点および相違点、技術開発に関する社会の要求など、多岐に亘る多種多様な内容を詳述する。基礎的な内容に重点をおき解説する。 〔第2回目〕第1回目に引き続き同様な内容をやや応用に重点をおいて解説する。通常の開発の他に先端研究や先行研究など企業の将来を左右する重要内容についても説明する。特に研究開発や技術開発の開始動機と開始手法に関し、実際に行われた幾つかの例を取り上げて判り易く説明する。 〔第3回目〕技術確立の具体的な方法〔一般論および実際例〕について、民間企業を中心にした状況を幅広く説明する。内容として、開発組織の形態、グローバル開発の実際、産学官連携による開発、各省庁等の研究助成金を活用した開発、民営化方式を取り込んだ開発、男女均等の考え方を導入した開発〔開発要員、開発技術など〕、理系・文系の融合した技術開発、国内外の投資組合への参画による先行研究、政策投資銀行などの活動を反映した重要先行研究開発、企業に於ける開発の基本的な考え方、壮大なサイエンスに立脚した技術開発・研究開発、知的財産権に関する企業の基本的な考え方、学会誌への論文投稿と掲載、他企業や大学等との協業による開発推進、国別の文化や社会情勢の違い、地方再生と全国規模・グローバル規模の事業企画との関係を反映した技術開発など多岐に亘る説明を行う。 〔第4回目〕第3回目に続き、同様な観点での諸内容を説明する。 〔第5回目〕技術情報の収集と解析の仕方について、具体性を伴った解説をする。続いて、 民間企業の基本的な考え方と大学・大学院の考え方の違いを述べる。これらの相違が研究開発や技術開発の推進に大きく関わっており、大学院修了者が企業に於いて必ずしも効率的・効果的に技術者・研究者として実力を発揮できるとは限らないことに深く関係している。 場合によっては深刻な事態になることもあり得るため、回避策・対応策等を述べる。 〔第6回目〕国別や社会情勢の違いによる技術の特色、CSRとコンプライアンスについて説明する。研究成果を予稿集・学術論文などへ纏める際の書き方について詳しく述べる。 〔第7回目〕企業に於ける大学院学生〔博士前期課程・博士後期課程〕の採用と、入社後の業務推進に関する実際について詳細を述べる。高度人材の育成に関しても詳述する。 〔第8回目〕フリーディスカッション〔講義内容、企業に於ける研究開発や技術開発など〕を通じて、各自が専門かとしての将来の自分自身を想定し思考する。意見交換などを通じ『技術者・研究者としての“シナリオ”』を立案・作成する。 |
教科書・参考書に関する備考 |
市販の教科書は用いず、講師オリジナルのプリントを使用する。 参考文献は、必要に応じ講義中に指示する。 |
成績評価方法 /Grading Guidelines |
60点以上〔満点100点〕を合格とする。本講義の特質から試験は行わず、受講レポートを課す。 全ての講義を終了したあと作成し提出する〔提出期限は最終講義後1週間〕。 評価対象内容として、講義内容の理解度をチェックするが、それらの理解内容に基づき各自が将来専門家になることに向けてどの様に対応しようとしているのかについて重点的に調べる。 |
履修上の注意 /Notices |
①元々から本科目は講義内容を丸暗記や丸写しをする性格のものではなく、受講生各自が常に思考しながら受講することを基本としている。理解に基づく知識力の向上は極めて重要であり、多くの知識の理解と修得なくしては奥行きのある思考は到底望めない。 ②授業中の質問は大いに歓迎する。但し、回答のみを期待して単純に聞くという方式ではなく、必ず自分の考え方をできるだけ具体的に示すことが肝要である。 ③授業の変更や緊急時の連絡は、キャリア・サポート・センターの高井特任教員に連絡して行う〔三谷も受講生も共に〕。 ④リポートにより評価するが、不合格者については再履修となる。 ⑤単位取得には、開講総時間数の2/3以上の出席をしていることが最低基本条件である。 |
教員メッセージ /Message from Lecturer |
受講レポートを課し、各自の理解度と近未来に社会へ出てゆく時の対応方法を考えさせる。採点しやすいように、見やすいレポート(文字や書き方等)を心がける。本講義の特徴として、型に嵌ったいわゆる模範解答というものはそもそも存在しない。各自が頭脳を働かせて熟考することが大切である。 |
学習・教育目標との対応 /Learning and Educational Policy |
MOT教育プログラムの中で、特に具体的にイノベーションの展開事例を学ぶ部分に相当する |
No. | 回(日時) /Time (date and time) |
主題と位置付け(担当) /Subjects and instructor's position |
学習方法と内容 /Methods and contents |
備考 /Notes |
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